子育て世代の適正な家賃は？結婚するカップルへの調査で分かった目安

子育て世代の家計の中で、特に大きな部分を占めるのが「住宅費」。そのため、家賃が高すぎて、子どもや将来のためのお金がなかなか貯められない…という家庭もとても多いです。

この記事では、独自に実施したアンケート結果を元に、平均的なカップルの家賃の相場、そして年収別の家賃の目安について解説しています。家賃の見直しに関連して、郊外への引っ越しのメリットとデメリットについても考察しています。具体的な例を交えながら、子育て世代が抱える悩みを解消できるようまとめていますので、ぜひ最後までお付き合いください。

結婚するカップルの平均家賃は8.4万円

当メディアで独自に実施したアンケート調査から、結婚するカップルが支払う家賃の相場が見えてきました。

この数年間（2020年〜2023年）で結婚した初婚のカップルを対象に、結婚後に２人が住む家の家賃を聞いたところ、平均家賃は約8.4万円という結果でした。

独自アンケート調査の概要

もちろん家賃は地域や、都市部なのか郊外なのかによって大きく変わります。

都道府県ごとに平均をとってみると、最も平均が高かった東京都（約10.8万円）に対し、鳥取県は約4万円と、かなりの差がありました。地域によって物価や土地の値段が違うため、家賃も大きく違ってきます。収入はそう簡単に変えることはできないので、住む地域選びが重要になってきますね。

そして、収入が大きくなるほど、支払える家賃の金額も大きくなりますよね。今回のアンケートでは、収入水準（年収）と家賃の関係についても質問してみました。

年収と家賃を聞いた結果、平均的な年収である401〜600万円のカップルでは、平均して約8.9万円の家賃を支払っているようです。これは上述した全回答平均の8.4万円と大きな差はないですね。

また、年収が高くなるほど、収入に占める家賃の割合が小さくなっているという結果となりました。例えば、年収400万円で家賃が8.3万円なら家賃の割合は24.9%ですが、年収が1,200万円で家賃が9万円だとするなら家賃の割合は収入の9％ほどでしかありません。下では、適切な家賃の目安を解説しますが、これには囚われず、できるだけ家賃を抑えることで、大きく貯金額を伸ばすことができるかもしれません。

適切な家賃の目安は年収の1/3

それでは、家賃の適正な目安とはいくらくらいでしょうか？年収に対してどのくらいの家賃が適切か考えてみましょう。

一般的に言われるのは、年収の3分の1くらいが家賃の目安です。

つまり、年収500万円の家庭であれば、家賃は月に約14万円くらいまでが適正水準という計算。このくらいに収めると、他の生活費を全て払った後でも、手元にお金が残り、子どもの教育資金や老後資金の貯蓄がしやすいはずです。逆に、15万円以上の家賃だと家計の負担が大きくなる可能性が高くなります。

この考え方で、年収別に家賃の目安を見てみましょう。下の表では、年収の範囲ごとに家賃の目安を知ることができます。

特に上限の金額に着目しましょう。上限の金額が年収の約35%くらいに設定されているので、これを超えない家賃の物件を探すことが重要です。

もちろんこれはあくまで目安で、生活にかける費用など生活スタイルによって変わる部分もありますが、収入の3分の１をひとつの基準として考えてみましょう。

家賃を見直すなら早めに！

年収に対して家賃が高すぎて貯蓄ができない！と気が付いたご家庭は、家賃を下げるために引っ越しを考えることもあるかもしれません。しかし、住み替え自体にも費用がかかることを忘れてはなりません。

引越し業者、費用、新しい住居の初期費用（手数料、敷金や礼金など）というような、引越のたびにかかるお金は思った以上に大きな出費となります。

都市部のファミリータイプの引越しなら１度の引越しに総額100万円前後かかる場合も。

このように、一度住み始めてから引っ越すのには馬鹿にできないコストがかかるため、早い段階から適切な家賃を設定することが重要となります。二人暮らしを始める前、結婚する前、子どもが生まれる前、新しい家族を迎える前など、ステージの変わり目が家賃水準の最良の決め時です。

家賃が高すぎて毎月の生活が厳しくなったり、逆に家賃を安く抑えすぎても住環境にストレスを感じることのないよう、適切な家賃設定を意識してみてください。

郊外への引っ越しも選択肢の一つ

家賃を適正に抑える方法の一つとして、郊外への引越しを考慮に入れてみてはいかがでしょうか？

ここでは、家賃を下げるために郊外に引っ越しをするメリットとデメリットを解説します。特に以下で取り上げる内容は多くの方が実感しているものばかりですので、ご家族でよく話し合って決めるのをおすすめします。

メリット：家賃を大きく抑えることが可能

都心から離れると、一般的に物価は下がり、特に家賃は大きく抑えられることが多いです。

例えば、同じ間取り・広さの物件でも、都心部と郊外では家賃が数万円、場合によっては十数万円も違うことは珍しくありません。同じ家賃だとすると、郊外なら都心よりも広い物件が借りられます。これにより、家族が今よりもゆとりを持って生活できるかもしれません。家族が増えても、成長しても一安心な環境をつくれます。

また、都心の喧騒から離れ、自然環境の中で子育てをすることも魅力の一つですよね。郊外の場合は、都心と比べると、公園が広く、緑も豊富にあることが多いです。

デメリット：通勤・通学時間の増加、利便性の低下、その他

しかし、郊外生活にはデメリットもあります。

一つは通勤・通学時間の増加です。都心部から離れれば離れるほど、市街地への移動にかかる時間は長くなります。また、ショッピング施設や病院などが少なく、利便性もかなり下がることも考えられます。

例えば、子育て世代のある一家は家賃を抑えるために東京山手線エリアから横浜の郊外へ移り住み、家賃を月10万円弱抑えることができました。しかし、その反面、通勤時間は片道30分から1時間30分に増え、バスで5駅離れたスーパーまで買い出しに行かれています。週末のショッピングも、車で30分のところにあるショッピングモールまで出かけることが多いです。

郊外への引っ越しは、家賃を抑える一方でライフスタイルの変化が出てくるかもしれません。そのメリット・デメリットを総合的に考え、家族の生活にとって最善の選択をすることが重要です。

固定費の見直し：節約のポイント

家賃を適切に設定できたら、その他の固定費の見直しに取り組んでみましょう。固定費とは、毎月決まった金額を支払う費用のことで、家賃以外にも光熱費や通信費、保険料などがあります。子育て世代の節約では、家賃に次いで重要です。

光熱費の見直し

まずは、固定費の中でも金額が大きい、光熱費の見直しから始めてみましょう。

節電・節水を心がけることはもちろんですが、そもそもエネルギー効率の良い家電製品を選ぶことも大切です。古いエアコンや冷蔵庫は新しいものに比べて消費電力がかなり高いため、長期的に見ると新しく買い替えた方がお得といえるかもしれません。

また、電気代やガス代などの契約は、新電力のプランに変更したほうが支出を抑えられるかもしれません。

スマホの通信料金の見直し

次に、スマホの通信料金についてです。最近は格安SIMが増え、大手キャリアに比べて月額料金を大幅に抑えられるようになりました。通信容量や通信速度に大きな差がなければ、格安SIMに乗り換えると月の出費をかなり削減できるかもしれません。

保険料の見直し

保険料についても見直す余地があるでしょう。

子育て世代にとって生命保険や医療保険は必要不可欠といえますが、自分たちにとって必要な保障をしっかりと理解し、今の契約では過剰な保障になっていないか確認してみましょう。よく調べないで保険に加入してしまったという方は、必要以上のプランを契約して、月々の保険料を払いすぎていることも多いです。

また、保険料を抑えるためには、掛け捨てタイプの保険も検討してみると良いでしょう。貯蓄性のある保険と比べると、満期返戻金などがない代わりに、月々の保険料がかなり抑えられます。

その他の固定費の見直し

他にも、定額制のサービスやサブスクリプションサービスを使っていれば、それらも見直すべき候補です。

映像配信サービスや音楽配信、雑誌などのサブスクリプションサービス、ジムやヨガスタジオの定額利用料など、払っているけど活用できていないサービスはありませんか？本当に利用しているものだけに絞ることで、節約効果は大きくなります。

簡単な見直し方法としては、クレジットカードや銀行口座の明細を見てみて、毎月出ていくお金を確認してみましょう。定期支払があるものの中で、今使っていなかったり、必ずしも必要性を感じないサービスであれば、思い切って解約してみるのも手です。

家賃以外の固定費を見直すことで、無駄な出費を削減し、家計全体を見直す良い機会になります。自分たちの生活スタイルに合った最適なプランを見つけることが大切ですね。

まとめ

固定費の節約は難しいと感じるかもしれませんが、早めの計画とちょっとした工夫で意外と簡単に節約できます。

子育て世代で一番重要なのは、家賃を適正な水準で設定してから引っ越すこと。一度引越をしてしまうと、すぐに引っ越しをするには無駄なお金を使ってしまうことになります。そして、家賃だけでなく、無駄な光熱費や通信費などの固定費の見直しも大事です。

最後に、どのくらいの固定費が適切なのかは一番は世帯の収入次第ですが、家族のライフスタイルと貯蓄の目標によるところも大きいです。将来、大きな教育資金が必要であれば、固定費などを低めに抑えるのがおすすめです。しかし、貯蓄がそれほど必要でなければ、今の生活水準を落としてまで固定費の削減にこだわらなくてもいいかもしれません。大切なのは、自分たちに合ったライフプランを思い描いて、節約を実行することです。賢く節約して、豊かな生活を楽しみましょう！