子どもの教育費は家計の中でも大きな割合を占めています。教育は子どもの明るい未来に不可欠ですが、教育費用は年々増加しています。実際、生活予算のうち、どのくらいの割合を教育費にあてることができるのでしょうか？
そこで、この記事では生活費のうち、どのくらいを教育費にあててよいのか？という疑問に答えます。年収や教育環境によっても教育費の割合は変わるので、具体的な金額も示しながら、最適な教育費のプランについて解説しています。記事の最後には教育費を捻出する方法も説明しています。
年収別の教育費の目安
生活費のうち、教育費はどの程度を見込むべきでしょうか。まずは、平均的な家庭がどれくらいの教育費を考えるべきか、その目安をお伝えします。ただし、金額は家庭の状況や教育方針、通う学校などにより変わりますので、あくまで一つの目安として捉えておきましょう。
具体的な計算例
具体的な年収帯別の教育費とその割合についてみていきましょう。
教育費の平均的な割合と言われるのが年収の約20%です。しかし、世帯収入が多くなればなるほど、教育費にかける割合は小さくできます。下の例を見ていただくと分かるように、年収が上がると教育費の割合は相対的に下がるものの、絶対金額では増えるため、その分教育を充実させることができます。
年収400万円未満の家庭
年収400万円未満の世帯の場合、年収の約25%を教育費に充てるとしましょう。
たとえば、年収が350万円の場合、教育費は年間約87.5万円です。収入が限定される世帯では、教育費が家計全体に占める割合が高くなる傾向があります。
年収400〜800万円の家庭
この年収レンジに収まるような平均的な家庭の場合、年収の約20%を教育費にあてられるとします。
この場合、年収が600万円だとすると、教育費は年間約120万円となります。このくらいの教育費に抑えられれば、住宅ローンなどの支払い後でも生活費を圧迫することなく、余裕のある暮らしができる家庭が多くなります。
年収800〜1200万円の家庭
高所得層といわれる世帯収入があれば、年収の約15%程度を教育費にあてれば十分に教育費をあてがうことができます。
例えば年収1000万円の場合、教育費は年間約150万円になります。
これらの割合や金額は、子どもの学習ステージによって変わるので、一概には言えるものではありません。しかし、この例のような具体的な数字を意識することで、これから教育費を計画する際に役立つはずです。
教育費の割合について注意ポイント
よく言われる教育費の20%という割合は、平均的なご家庭で、家計全体を見渡したときに生活費、貯蓄、ローンの返済、そして教育費などの各支出を適度に配分する目安です。
ただし、この割合は年収が高くなると下がっていき、反対に年収が低くなると上がっていく傾向にあります。それは、教育費はある一定の金額以上はかかりますから、年収が低いと教育費が家計全体の中で占める割合が高くなるからです。家庭によっては、20%ではなく、30%以上を見積もることも多くあります。
また、子供が大きくなるにつれて教育費も増加する傾向があります。つまり、子供の成長、進学とともに、家計全体の中で教育費が占める割合も増えていきます。例えば、幼稚園の段階で5%程度だった教育費が、中学校には20%、大学進学後は35%にまで膨れ上がる家庭もよく見かけます。
こうした目安を把握することで、必要な教育費の規模感が見えてきます。これらの金額を理解しても、実際にこれだけの教育費を用意するのは大変…というご家族も多いと思います。次に、必要な教育費をどうやって確保するか、そのアプローチについて探っていきましょう。
無理なく教育費を20%以上確保する方法
一定割合の教育費を確保するために、無理して生活費を切り詰めるのはおすすめできません。心身ともに子どもの成長にブレーキを掛けてしまうこともあるからです。
それでは、収入のうち、実際に教育費を確保するためにはどうしたらよいのでしょうか？
家計の見直し
収入の20%超という、一見無理そうな教育費の捻出も、家計全体を見直すだけで可能性が広がります。毎日の生活費のうち節約できる箇所を探し、もし余裕が生まれたら教育費に充てることで、無理なく教育費を確保できます。
習い事の選び方
子どもに多くの体験や経験をさせたい気持ちは強いものですが、その一方で習い事の選択は慎重に行いましょう。
周囲の子供が習っているからといって、その習い事が自分の子供にとって最良の選択ではないかもしれません。サービスや価格だけでなく、子どもが本当に興味を持ち、続ける意志があるかどうかを確かめることも大切です。子どもがあまり乗り気ではなく、親もその習い事の意義に少しでも疑問を持っているなら、本当に必要な習い事かどうか立ち止まって考えてみてください。
有名だったり、高額な教育サービスが必ずしも子どもの成長に良い結果をもたらすわけではないことを覚えておきましょう。実のところ、オンライン学習でも十分に効果が高いものもあります。さらに、ほとんど無料で利用できる公立の教育施設も、質の高い学びの場を提供しています。こうしたところに週末に家族で出かけるなど、工夫次第で素晴らしい教育体験をお金のかけずに実現できます。
学校・習い事に優先順位付けする
子どもの学校や習い事への教育投資は、子供の将来にとって重要な役割を果たします。しかし、全てにお金を無制限に投じるわけにはいきません。それぞれの学校、習い事の価値を見極め、優先順位をつけることが大切です。
優先順位が高いものはそのまま、低いものは料金の低いコースに変更したり、習う頻度を見直したりすることで、教育費を抑えることが可能です。必要なもの、子どもが最も興味を持っているものを優先し、限られた資源を最も効果的に活用しましょう。
これらのポイントを押さえつつ、家計全体のバランスを見ながら余分な支出を節約したり、見直したりすることで、無理なく教育費を確保する方法が見えてきます。子供たちの未来への投資を、無理なく続ける計画を立ててみましょう。
まとめ
今回、教育費に関しての目安となる割合と、その費用をどのように確保するかについてお話ししました。しかし、これはあくまで一般的な目安であり、教育費は家庭の状況や子供の希望、そして教育方針などによって変わるものです。
大事なのは、適切な計画を立てること。そしてその計画に基づいて、一歩一歩着実に進んでいくことです。
